ニューヨークタイムズ紙で、驚くような記事が出ていた。それが『The Untold Story of Sushi in America(誰も語らないアメリカの寿司の裏話)』という記事だ。
読んでいくと、なんとそこには『アメリカの寿司は、ほぼ統一教会によって取引されている。』という衝撃の内容だった。
ということで、今日はアメリカの寿司と統一教会の繋がりについて調べてみました。結局、調べ尽くすと最後には、やっぱりあの方が登場してしまいました。
アメリカで『寿司ブーム』を作ったのは、統一教会ではない日本人。
そもそも、アメリカには寿司を食う習慣が全くなかった。そんな中で、寿司をアメリカに広めたのが、『金井紀年』という男だった。
彼は、統一教会の人ではなく、アメリカ在住の実業家で、単純にアメリカでの寿司の可能性を信じて、ロサンゼルスで『寿司バー』をオープンさせ、店の寿司職人の真下一郎という男と、アメリカ人にも抵抗なく食べてもらえる『カリフォルニアロール』を発案したのだ。
そして、それをきっかけに、ハリウッドスターを中心に徐々に人気に火がついていき、1980年代に『寿司ブーム』がおきることになる。そして、アメリカ人の食生活の中にも寿司が普及したのだった。
統一教会がアメリカで『生魚』を売り始める。
NYタイムズ紙によると、『寿司ブーム』が来る前から、いち早く『生魚ビジネス』に目をつけていたのが統一教会だったのだ。
統一教会の創設者の文鮮明は、日本人信者がたくさんいる強みを活かして、日本から、アメリカに生魚を仕入れる水産業として『寿司の卸売企業』のビジネスを拡大していくのだった。
『アメリカの寿司の8割』を統一教会が支配している。
統一教会のアメリカでの『生魚の卸業』は、『寿司ブーム』も追い風になりどんどん拡大し、現在では、アメリカにある寿司レストランの8割は、統一教会の『トゥルー・ワールド・グループ』からの仕入れになると言われているのである。
統一教会のアメリカでの『生魚の卸業ビジネス』は、年間で500億円ものにもなり、アメリカの寿司文化の中では圧倒的な存在になっていたのだ。
アメリカの寿司普及の裏には『日本人信者』の影があった。
統一教会は『水産業界ビジネス』が拡大いくとともに、自ら『寿司レストラン』のビジネスも始めるようになり、80年代には、統一教会のアメリカで経営する『寿司レストラン』100軒以上にもなっていた。
そんな統一教会が寿司レストランを次々にオープンさせる中で、日本人信者の『寿司職人』の影があったという。
アメリカでは、まだ寿司を作れる人が少なかったのだが、統一教会の文鮮明氏は、多くの日本信者にアメリカに渡らせ、寿司職人として働くように働きかけたという。
アメリカに寿司を根付かせたのは『韓国のカルト教団』だったという事実。
NYタイムズ紙は、『アメリカに寿司を普及させたのは、統一教会という韓国のカルト団体だった。』ということを衝撃的に報じている。
今では、『統一教会』の悪事が表になりつつあるが、アメリカでは統一教会は『グローバル企業』として、寿司の卸業の絶対的な存在にあり、日本人信者の力で、アメリカに『寿司レストラン』を根付かせていたのは、ほとんどの人が知らない事実だということを報道している。
安倍政権で70年ぶりにひっそりと改悪されていた『日本の漁業法』の闇。
統一教会がこんなにも『水産業界ビジネス』に精通していたとは知らんかったことだが、2018年12月に、安倍政権の中、なぜか70年ぶりに漁業法が改案されたのは、またしても偶然なのか。
この改案は、安倍さんが突然言い出した事で、国会での審議も十分に尽くされないままの『強行採決』に、国民はなぜ?と驚いていたが、、統一教会が『水産業界ビジネス』がいるのであれば、なんか繋がるものがあるような。。
地元の小さな漁民にとっては、『おいおい。たまったもんじゃねーわ。』と思うが、あまりにもひっそりと改悪され、漁業従事者に公表れなかったので、ほとんどの人が知らないという事実もある。
これ以上、亡くなった安倍さんの行った政権のことを悪く書きたくないんだが、アメリカのニューヨークタイムズが取り上げるくらい闇が尽きない。そして、調べれば調べるほど、なぜか繋がってしまう安倍さんの政権の闇。なぜなんだ。そーいや、日本人レイプ事件も繋がってたような。。
あまり話題になってないみたいですが「漁業法改悪案」かなり深刻な法案です。民主的に漁場を運用するため漁業協同組合に漁業権を一括して与えてきたのを、知事が漁業組合の頭越しに企業に漁業権を直接付与できるにするもので、地元から企業に漁業権が明け渡される危険性があります。
— なるみ圭矢(日本共産党・宇美町議) (@narumikeiya) November 16, 2018